野村ファンドラップの手数料・運用タイプ・特徴
編集：ロボアドくらべ 編集部が公式情報を出典付きで掲載（編集方針）・確認日 2026-06-27・広告を含みます
最低500万円から、担当者と対面で。大手・野村證券のファンドラップ。
編集部の総合評価 2.5 / 5.0 （5観点＝事実の平均。運用成果を保証するものではありません）
野村ファンドラップの基本データ
| 運営会社 | 野村證券株式会社 |
|---|---|
| 運用タイプ | 証券会社系ファンドラップ |
| 運用方式 | 投資一任型（対面型・店舗のみ） |
| 手数料（年率） | 投資一任報酬（固定報酬制 最大年0.418%／実績報酬併用制 最大年0.209%＋運用益の積み上げ額の11.0%）＋ファンドラップ報酬 最大年1.320%（いずれも税込） |
| 信託報酬等（別途） | 別途。投資信託の運用管理費用 最大3.00%（概算・税込）＋信託財産留保額 最大0.5% |
| 最低投資額 | バリュー・プログラム500万円／プレミア・プログラム1,000万円から |
| 自動積立 | 要確認 |
| NISA対応 | 非対応（課税口座のみ） |
| 税金最適化機能 | 要確認 |
| 診断・運用コース | 2プログラム（バリュー／プレミア） |
| スマホアプリ | 要確認 |
| 申込方法 | 店舗（対面）のみ |
※手数料・最低投資額・NISA対応・機能は変更される場合があります。運用タイプにより手数料の性質が異なります。「要確認」は公式の最新値を確認中、または契約締結前交付書面で要確認の項目です。最新は野村ファンドラップの公式でご確認ください。
野村ファンドラップの特徴（事実）
- 大手・野村證券の担当者と対面で相談できる
- 資産規模に応じた本格的なラップ運用
始める前にチェックしたい点
- 最低500万円〜・対面のみ・NISA対象外です。手数料・信託報酬が高めで運用成果を押し下げます。元本変動があります。
- 最低500万円〜と高額
- 店舗（対面）のみでオンライン完結できない
- NISA・iDeCo対象外
- 信託報酬の上限が高い
野村ファンドラップとは
野村ファンドラップは、大手・野村證券の対面型ファンドラップです。バリュー・プログラムは500万円から、プレミア・プログラムは1,000万円から申込でき、担当者と対面で相談しながら運用方針を決めます。手数料は投資一任報酬（固定報酬制 最大0.418%など）＋ファンドラップ報酬（最大1.320%）に加え、投資信託の運用管理費用が別途かかります。NISA・iDeCoの対象外で、申込は店舗のみです。手数料水準が高く運用成果を押し下げる点に注意が必要で、投資のため元本変動があります。
野村ファンドラップのよくある質問
野村ファンドラップの手数料・最低投資額は？
野村ファンドラップの運用タイプは「証券会社系ファンドラップ」、手数料は「投資一任報酬（固定報酬制 最大年0.418%／実績報酬併用制 最大年0.209%＋運用益の積み上げ額の11.0%）＋ファンドラップ報酬 最大年1.320%（いずれも税込）」、最低投資額は「バリュー・プログラム500万円／プレミア・プログラム1,000万円から」です（確認日 2026-06-27）。投資先の信託報酬等は「別途。投資信託の運用管理費用 最大3.00%（概算・税込）＋信託財産留保額 最大0.5%」が別途かかります。手数料は運用成果を押し下げる要因で、改定で変動します。投資は元本変動があり、将来の運用成果を保証しません。最新は公式・契約締結前交付書面でご確認ください。
野村ファンドラップはNISAに対応していますか？自動積立は？
野村ファンドラップのNISA対応は「非対応（課税口座のみ）」、自動積立は「公式で要確認」、税金最適化機能は「公式で要確認」です（確認日 2026-06-27）。NISA対応なら運用益が非課税になりますが、NISA制度は変わる場合があります。診断・コースは「2プログラム（バリュー／プレミア）」、申込は「店舗（対面）のみ」。正確な内容は必ず公式でご確認ください。
野村ファンドラップと同じ運用タイプ
出典
本ページの情報は以下の公式情報を出典としています（確認日: 2026-06-27）。手数料・条件は変更される場合があるため、最新情報は各公式でご確認ください。
まとめ
野村ファンドラップは、まとまった資金を対面で相談しながら運用したい人、大手証券の手厚いサポートを重視する人に向いています。手数料（年率・信託報酬）は運用成果を押し下げる要因のため、運用タイプとあわせて確認しましょう。投資は元本変動があり、過去の実績は将来を保証しません。手数料・条件は改定で変わるため、最新は公式・契約締結前交付書面でご確認ください。当サイトは特定の金融商品の購入・勧誘や個別の投資助言を行いません。